投資信託の３つの手数料
投資信託には、主に「購入時手数料（買付手数料）」「運用管理費（信託報酬）」「信託財産留保額」の3つの手数料がかかります。購入時手数料は発生しない商品もあったり、また運用管理費は商品によって異なるなど、各手数料は一律ではありません。これらの手数料は投資信託の説明書やネットに記載さえている情報、また証券会社などで確認できます。
このうち「信託財産留保額」は、運用会社や販売会社に支払うものではなく、投資信託を解約した際に、他の投資家たちに残される迷惑料的な扱いです。解約する際に手数料がかかってしまいますが、この手数料は本来その投資信託全体にかかるもの。ただし解約をしない他の投資家たちが、解約したい人の手数料を分担して負担するのは不公平です。信託財産留保額は、そのための迷惑料的な扱いとなります。
特に投資信託の運用成績に影響するのは「購入時手数料」「運用管理費」の2つです。運用を始める前にしっかり確認しておきましょう。
投資信託はできるだけ安いところで購入して無駄をカット
購入手数料はその名の通り投資信託を買うときに支払う手数料で、購入価格の0〜5%の手数料率が相場です。
例えば30万投資・購入手数料が3%の投資信託商品の場合、
30万×3.24%（税込）＝30万9720円 を実際に支払います。この9720円分が手数料となります。
購入するだけで、数千円〜１万近い手数料は無駄に感じてしまうこともあるかと思います。同じ投資信託でも販売窓口によって販売手数料は異なり、ネット証券は大手証券会社に比べて購入時手数料が低くなっています。手数料がかからない「ノーロード投資信託」と呼ばれる投資信託もありますので、投資したい投資信託の目安を決めたら、できるだけ安いところで購入するようにしましょう。
この時に注意したいのが目論見書の購入時手数料です。目論見書に手数料が記載されていますが、それは上限金額。運用会社や投資信託協会のサイトなどで比較し、実際の手数料を確認しましょう。
プロが運用する投資信託には「運用管理費」が発生する
プロが運用する投資信託は、「運用管理費」という名目で信託報酬が発生します。投資のプロであるファンドマネージャーが実際運用をしてくれるわけですが、ファンドマネージャーを擁する会社だけでなく、信託報酬は販売会社・運用会社・信託銀行のそれぞれに分割して支払われます。運用管理費は年0.5%〜2%前後が相場となりますが、特に日本はこの運用管理費が高い傾向にあり、運用管理費が高い商品を選んでしまうと損をしてしまう可能性が高くなります。毎日発生する手数料ですので、しっかりと運用管理費の利率を確認しておきましょう。
運用管理費は、交付目論見書に記載があります。運用会社・販売会社・信託銀行への支払い配分も書いてあります。中には残高に応じて販売会社への支払いが運用会社より高くなるような、疑問に感じてしまう投資信託もありますが、資産残高が増えると運用管理費を下げて投資家に還元するような投資信託もありますので、しっかりと見極めることが大切です。
また運用管理費は保有中に変更となることもありますので、運用報告書には目を通すようにしましょう。
簡単に始められる投資信託。できるだけ無駄を抑えたいと思ったら、良く調べた上で、投資信託の販売会社や商品を選ぶようにすることが大切です。
