金銭面で老後に不安があるという人は多いと思います。
今の日本の現状を踏まえると、老後の経済面で不安がない人はあまりいませんよね。
ただ、漠然とした不安はいつまでたっても払拭できませんから、老後の生活必要資金について明確化させておくことが大切です。
そこで今回は、老後の支出の実情から、いくら貯蓄が必要かを計算する方法について、ご説明します。
まずは老後の家計収支を知ろう
老後に貯蓄がいくら必要なのかを理解するためには、実際どのくらいの収支となっているかを知るのが、一番の近道です。
そこで、平成29年「家計調査報告(家計収支編)」(総務省)を見てみましょう。
これによると、高齢夫婦無職世帯(夫65歳以上、妻60歳以上の夫婦のみの無職世帯)の1カ月の家計収支は、「実収入が20万91989円(うち社会保障給付は19万1880円)」で、「支出は26万3717円（うち消費支出は23万5477円）」となっており、「赤字が5万4519円」となっているのです。
したがって、貯蓄を崩すことで生活を成り立たせているのが実情であることが、このデータからうかがえるわけです。
しかも社会保障給付は年々減少するのに対し、物価上昇で消費支出は増えていくことが予想されますので赤字額は増加の一途と思われます。
私は大丈夫だと思っていませんか?
貯蓄がいくら必要なのか、それは個人の状況によって様々です。
さらに言えば、予想していた支出額よりも大きくなってしまうこともあります。
その代表的な一例が、病気です。
病気にかかってしまうと、治療費のほか、場合によってはリハビリや通院費が必要になってきますよね。
私は大丈夫と慢心し、生活習慣を軽んじていると、予想外の結果になってしまいます。
避けられることは、今のうちから行動を起こすべきです。
医学的には、このことを「予防医学」と呼んでいますが、経済面でも今のうちからできることがあります。
それがゆくゆくは、投資や貯蓄額につながっていくのです。
貯蓄はいくら必要なのかを考えてみましょう
将来のために投資や貯蓄をする大切さについて、ご理解いただけましたか?
まず計算しておくことは、現在の生活費です。
ぜひ、今のうちから家計簿やアプリなどで帳簿をつけてみてください。
その生活費と平均余命を考慮すると、老後に必要な生活費を計算することが出来ますよね。
これをベースとして、貯蓄がいくら必要かを予想するわけです。
平成28年(2016年)簡易生命表によると、日本人の平均寿命は男性が80.98歳、女性が87.14歳で、2015年と比較して男性は0.23年、女性は0.15年上回っています。
世界的にみても平均寿命が長い日本では、老後に必要な生活費も決して少なくはないという事が簡単にわかると思います。
貯蓄がいくら必要かは人によって様々です。
皆さまはご自身がどの程度貯蓄をしておけば安心でしょうか。
将来のご希望をお伺いし、そのためにはどうすればよいかを相談したい、そんな方々はグライブが主催するマネーセミナーに参加してみるとたくさんの気づきがみつけられると思います。
