現在公的年金や退職金の受給額が激変しており、今までと同じ家計管理や資産運用では将来老後を迎えた時に老後貧乏に陥る可能性があります。
すでに70歳を超えている人は、公的年金を約5,000万円受取ることができる世代であり、さらに企業の羽振りが良かった時代にリタイアを迎えているなど退職金も約2,000万円受取ることができているでしょう。
しかし年金、退職金、収入減少という三重苦を抱える現役世代の資産形成は非常に厳しい状況です。
まずは公的年金や退職金の内容や仕組みの理解から
国民年金や厚生年金は、年金制度が現在のままではどんどん受給額が減少していくことが考えられます。企業の退職金もあてにすることができず、団塊世代が一気に退職したことで若手の負担は増している状況だと言えるでしょう。
その中で若いビジネスマンが資産形成を考えて行くなら、公的年金と退職金について理解しておくことが必要です。
客観的に制度と現状、その仕組みや受給予定額などを把握しておき、不足分について自助努力で補うことを検討しましょう。
次はコストの削減を検討する
見直す余地のある保険なども、保障内容や保険金額、保険料について見合うものになっているかを確認しましょう。
自動車にかかるコストも都市部に住まいがあり毎日乗らないのであれば、タクシーを活用して自家用車に対するコストを抑えたほうが良い場合もあります。生活スタイルの見直しを行い、見栄を捨てた家計のシンプル化も必要です。
世代別の資産形成に対する考え方
年代によって老後までの時間や収入などもことなります。そのため年代別に資産形成に対してどのような心構えでのぞんでいくべきか、その違いも理解しておきましょう。
・20代
働き出したばかりで年金も雇用も不安な状態です。就職後は不況続ですが運用期間を長く取れるという強みがあります。時間を味方につけて少額からでもコツコツと積み立てを続けることにより、大きな資産を築くことができるでしょう。
・30代
貯蓄をしていなかった人は家計を見直すことが必要です。30代のうち2割にあたる人は貯蓄がない状態ですが、ここで積み立てていけるかが将来の財活を成功させるかに影響します。
・40代
子供の教育費など出費がかさむ上、最後のマイホーム購入を決定する世代です。色々大きな出費がかさみますが、最後の貯め時と考えましょう。毎月の積立額を増やし、ある程度子供に手が離れているなら夫婦共働きで収入を増やすことも検討が必要です。
・50代
バブル期に購入した不動産の価値は半分以下になっているなど、リスク資産を抱えていることもあるでしょう。リタイア目前の世代ですので、あまりに値動きの激しい金融商品を購入することは避けた方が良いと言えます。
許容できるリスクの確認を
資産形成は一から資産を築くことですが、資産を築くためには資産を運用していくことが必要です。その方法はどの世代でも同じではなく、許容できるリスクの範囲で行う必要があります。
時間を味方につけることができる世代なのか、収入が十分ある世代なのかなど、それぞれの世代に合う運用方法で老後の資金を築いていくようにしましょう。
