急にまとまったお金が必要になった時や、確定利益が出て投資信託の一部を解約したい、そんな時はどうすればいい？一部解約時に知っておきたいポイントや、一部解約をすることで得られるメリットなどについて考えてみましょう。
手続きは簡単、現金を受け取る期間に注意
貯金で言えば「銀行から貯金を下ろす」ことに感覚的に近い投資信託の一部解約は、ネット証券ならインターネット上で簡単に行うことができます。解約自体は簡単にできますが、実際手続き終了後自分の口座に入金されるのは3〜5営業日後ですので注意してください。
ネット証券会社ではない証券会社や、銀行・生命保険会社などから投資信託を購入している場合は、書面での手続きや窓口での手続きが必要になりますので、まずは自分の投資信託購入先の一部解約手続き方法について調べておきましょう。
一部解約で保有資産をリバランスしよう
投資信託の一部解約は、主に確定利益が出た時やお金が必要になった時など現金化の際に必要ですが、それ以外にも「保有資産の健全性をキープするため」に一部解約行う場合もあります。
基本は長期保有が良いとされる投資信託ですが、保有資産の値動きによっては資産のバランスが崩れてしまうこともあります。株・債券それぞれを50%ずつ保有する方針で商品を組み合わせ、投資信託をスタートしたとしましょう。その後たとえば株式だけ大きく値下がりしてしまった場合、株・債券の資産バランスが崩れて株35%・債券65%になってしまったら、自分が思った通りの運用ができず、リスクが大きくなってしまいます。
このケースでは債券の15%を一部解約し、株式を買い足して元の50%ずつのバランスに修正していきます。5%程度以下の軽微な変化であればリバランスを行う必要はありませんが、半年や１年に１度は保有資産のバランスを見直し、必要に応じて一部解約・買い足しを行いリバランスをしていきましょう。
解約時の税金やコストも意識しよう
投資信託を解約する際には、税金や解約手数料など売却時に差し引かれる金額も意識しておきましょう。解約時にかかるコストとして、主に「解約手数料」「信託財産保留額」の二つがあります。
解約手数料は一部の商品を除きほとんどの場合かかりませんが、信託財産保留額が設定されている商品については、売却時基準価格の0.1〜0.5%ほどが差し引かれます。自分が契約している商品の目論見書を確認し、解約時に必要な手数料について把握しておきましょう。
またNISA口座以外やNISA口座でも年間120万円以上の利益が出ている場合は、利益に対して課税されるということもお忘れなく。
投資信託の一部解約は簡単に行うことができますが、現金化される期間や解約に発生する費用などをあらかじめ確認しておきましょう。また解約は現金化のためだけではなく、保有財産の健全化にも必要であるということを意識しておくことが大切です。
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