平均寿命がのびている日本で、貯蓄のない老後を想像すると、不安ですよね。
ここでは、老後にかかる一般的な費用を把握したうえで、貯蓄のない老後に対して、今からどのような対策ができるかを紹介します。
日本人の寿命はのびている
2016年の日本人の平均寿命は女性87.14歳、男性80.98歳で、2017年発表のデータの時点で、いずれも過去最高を更新しています。
寿命が伸びているということは、老後に必要な費用も増えていくことになります。
この老後の費用にはどのようなものがあるか、きちんと把握できていますか？
まだ若いからと言って考えなしに歳月が過ぎていって、老後に貯蓄がないというのは、ちょっと悔しいですよね。次の小見出しで、老後に必要な費用を確認しましょう。
老後に必要な費用とは
貯蓄があるかないかに関わらず、かかる費用を見ていきましょう。
まず、生活費・税・社会保険料が基本的にかかってきますよね。
また、医療費の増加が国にとって一つの課題になっている今日ですが、国がいくらか支払ってくれているといっても、収入のない老後の医療費の負担が大きい場合がありますよね。
老後の医療費について
最近、「健康寿命」という概念が広まってきています。
健康寿命とは、ただ長く生きるのではなく、QOLを重視した人生の期間を長くすることを目標とするものです。
若いことからの生活習慣を考え、実行することで老後のリスクを減らします。
病気を予防すれば、国にとっても個人にとっても治療やリハビリやお薬にかかる費用が発生しないわけです。
しかしながら、病気でなければ費用がかからないかというとそうではありません。
細胞レベルで老化は避けられないものなので、老化に伴う費用というものも簡単には避けることが出来ないのです。
貯蓄がない老後を避けるための対策とは
そもそも、老後になってから貯蓄がないことを自覚した場合、本人は働くか働かないかの二択しかありません。
費用を出してくれる人が周りにいるならば助けを求めることもできるかもしれませんが、一人ならば働くしかないですよね。
しかし、老後も働くのは様々な事情から困難が待ち構えていると容易に想像できます。
それでは、貯蓄がない老後を未然に防ぐにはどうしたらよいのでしょうか？
そうです、事前に準備しておかねばなりません。
ではどんなもので準備しておいたらよいのでしょうか。
例えば、銀行の自動積立のほか、保険や投資信託などがあります。
老後になってから行動を起こすのではなく、安定した収入があるうちに将来のための資金を生み出す方が賢いように思います。
そのために、老後にかかる生活費ともらえるお金を把握し、老後に備えていくら貯蓄をすべきかを計算したうえで、長期貯蓄を始めることで、不安を解消できるはずです。
グライブが開催する「初心者向けのマネーセミナー」に参加して、自分が今から行なうべき貯蓄や資産運用にはどんなものが適するのか確認してみてはいかがでしょうか。
