「貯金したいけど習慣がない」
「いくら貯金したら良いのか分からない!」
なんてお考えの方も多いかと思います。
お金は使う時にはあっという間に無くなりますが、まとまった金額を貯金するにはそれ相応の時間がかかるのです。
そこで今回の記事では、貯金していきたい方に向けて、目安の貯金額や、貯金に加えて資産運用をするメリットについて詳しく解説していきますので、ぜひ最後までご覧くださいね。
Contents
年代別の平均年間貯金額はどのくらい?
統計データに基づき、年代別での年間の貯金額と毎月の貯金額を記載しました。
世間の皆さんが実際にいくら貯金しているのかをみて参考にしていきましょう。
1. 全体
厚生労働省の国民生活基礎調査(2019年)によれば、「貯蓄がある」と回答した世帯は81.9%となりました。世代別の1世帯あたりの平均貯蓄額は、次のとおりです(小数第1位で四捨五入)
全体 | 1,077万 |
---|---|
29歳以下 | 180万 |
30〜39歳 | 530万 |
40〜49歳 | 651万 |
50〜59歳 | 1,075万 |
60〜69歳 | 1,462万 |
70歳以上 | 1,234万 |
2. 単身世帯
以下、少し古い調査ですが、総務省の「平成26年全国消費実態調査」より、単身世帯の年代別の貯金額と年間収入を記載しました。
40歳未満 | 40歳代 | 50歳代 | 60歳代 | 70歳以上 | ||
---|---|---|---|---|---|---|
男性 | 貯金額(万円) | 373 | 796 | 1,482 | 1,611 | 1,501 |
年間収入(万円) | 407 | 439 | 497 | 260 | 268 | |
女性 | 貯金額(万円) | 264 | 959 | 1,383 | 1,622 | 1,432 |
年間収入(万円) | 317 | 394 | 359 | 234 | 215 |
出典:平成26年全国消費実態調査 単身世帯の家計収支及び貯蓄・負債に関する結果 結果の概要
70歳以上を除き年齢が上がるごとに貯金額が増えています。
40歳未満では男女共に貯金額が年間収入を下回り、日々の生活費や娯楽に充てる金額が多いと思われます。
同調査での資産の構成比をみると、高い割合を占めているのが40歳未満では通貨性預貯金(男性では60.9%、女性では56.5%)なのに対し、40歳代では定期性預貯金(男性は37.8%、女性は38.1%)になっているのです。
50歳代では年間収入の数倍の貯金額があることから、単身者の場合は40歳代から老後に向けた貯金も視野に入れるなどお金の使い方が変わっています。
3. 二人以上世帯
二人以上世帯の年代別の貯金額と年間収入を記載しました。
40歳未満 | 40歳代 | 50歳代 | 60歳代 | 70歳以上 | ||
---|---|---|---|---|---|---|
世帯 | 貯金額(万円) | 691 | 1,076 | 1,704 | 2,330 | 2,253 |
年間収入(万円) | 635 | 767 | 852 | 590 | 435 |
出典:家計調査報告(貯蓄・負債編)-2019年(令和元年)平均結果-(二人以上の世帯)世帯属性別にみた貯蓄・負債の状況
単身世帯と同様に70歳以降を除いて年齢が上がるごとに貯金額が増えています。
同調査では、40歳未満の負債高が1,341万円と最高額を計上しており、マイホームの購入など大きな買い物をする世帯が多いことが分かります。
50歳代から60歳代にかけては貯金額が一気に増えますが、この頃にはローンや子育て費用に目処が立ち、貯蓄に充てられる金額が増えたためだと考えられます。
4. 毎月の貯金額の目安
40歳代単身女性の貯金額が959万円、二人以上世帯の40歳代の貯金額が1,076万円という金額を参考に、45歳で1,000万円貯金を目標とした時の毎月の貯金額を試算しました。
25歳 | 30歳 | 35歳 | 40歳 | |
---|---|---|---|---|
貯金期間 | 20年間 | 15年間 | 10年間 | 5年間 |
毎月貯金額(万円) | 4.2 | 5.6 | 8.4 | 16.7 |
貯金額が0円だった時の目安ですので、すでに貯金がある方はもう少し少なくてよくなります。
45歳で1,000万円というのはあくまで目安ですので参考にしてみてくださいね。
ライフプランによっても貯金する金額は変わってくる!
人生3大出費のうち、今回は「教育費」「マイホイーム購入資金」へ焦点をあて、必要な貯金額を考えていきましょう。
1. 教育費
教育費については、公立もしくは私立学校に進学するかで目安の貯金額が異なってきます。
全て公立であれば約541万円、高校のみ私立の場合には694万円になります(出典:文部科学省 平成30年度子供の学習費調査)
大学の場合、国立大学であれば約250万円(出典:国立大学等の授業料その他の費用に関する省令)、私立大学であれば約450万円(出典:文部科学省 私立大学等の平成30年度入学者に係る学生納付金等調査結果について)が目安です。
大学は奨学金などの制度も豊富なので、学費のどこまでを補うのかにより毎月の貯金額が変わります。
2. マイホーム購入資金
貯金や資産運用などで頭金を用意することが大切です。
頭金は住宅価格の3割程度が必要といわれており、頭金が500万円なら1,500万円前後、1,000万円なら3,000万円前後の住宅が目安になります。
銀行から職業や事業が安定していると判断された場合、想像以上の金額を借りられることもありますが返済額に無理がないかを冷静に判断しましょう。
負債が資産を上回るのは避けた方が良いため、頭金を準備し身の丈に合った金額を借りるようにします。
貯金目標に向けて資産運用をするメリット
資産運用をするメリットを3つお伝えします。
貯金だけでは将来のお金を賄うことが難しい方も、資産運用が解決してくれる可能性があるのでぜひ参考にしてくださいね。
1. 効率的に貯めることができる
株式や投資信託、不動産などで資産運用をすると、労働所得とは別の収入のルートができます。
配当や利息、家賃などの資産所得が生まれることで、貯金のスピードが加速し経済的に豊かになりやすいです。
ただし、リスクのない資産運用はなく、例えば投資した金融商品が値下がりする可能性もあるため、急な出費に備えた貯金を差し引いた余剰資金で投資をするようにしましょう。
2. お金の使い方を見直すことができる
資産運用が良いと思っていても、生活費だけでいっぱいいっぱいな方も多いかと思います。
資金を用意するには、収入を増やす以外にも支出を減らす方法もあります。
例えば、携帯電話を格安SIMにしたり、保険を見直したり、電力会社を乗り換えたりなど、毎月の固定費を抑えるだけでも数千〜数万円の資金を生み出せるのです。
しかも、これらの節約は生活スタイルをほとんど変えなくとも実行できるためとてもおすすめです。
3. お金を守る力が身に付く
資産運用をする際、勉強から得た知識を活用すれば資産が増える可能性が高まります。
一方で資産運用をしなければ、貯金を引き出して浪費してしまったり、勧められるがままに金融商品を買ってしまったりなど、資産を減らす出来事に遭遇する機会も多いです。
また資産運用をせず貯金だけをしている場合は、インフレによりお金の価値が目減りする危険性もあるのです。
資産運用をすることは、数々の危機から資産を守ることにもつながります。
毎月の貯金は年代によって無理のない範囲でしましょう
世代ごとに貯金や資産運用に回せるお金が異なりますので、現在の自分の状況を踏まえて始めていきましょう。
二人以上世帯の場合、40歳未満では子育てやマイホームなどによる支出が多いですが、資産運用を早く始めるほど資産は増えやすいので貯金の他にリスクの少ない商品で始めてみましょう。
40歳代も支出が多いですが、貯金や資産運用を継続しつつ家計を圧迫しないお金の使い方も考えていきましょう。
50歳代からは余裕が出てくるので、老後に向けて積極的に資産運用していくと良いですね。
目標に向けて、今日から貯める習慣を身に付けていきましょう。
※注記:金融商品取引契約に伴う手数料等諸費用とリスク事項等について