現在販売されている投資信託の中で、最も主流になっている投資信託に毎月分配型ファンドというものがあります。
毎月分配型の投資信託は、毎月分配金を受取ることができるという特徴がありますが、どのような仕組みになっているかを理解してから購入するようにしましょう。
分配金の仕組み
近年では毎月分配型の投資信託が注目されていますが、分配金が支払われる仕組みについて理解すると良くわかると思います。
投資信託は、株式や債券など色々な資産を投資対象としています。そのような様々な資産から利子や配当というインカムゲインを受け取っています。
そして株式や債券などは価格変動がありますので、売買することで値上がり益（キャピタルゲイン）を受取ることができます。
このような利益にそれまでに繰り越されてきた利益を加えたものが分配の対象となる額です。この分配対象額の中から、ファンドの決算日に収益分配が行われます。分配金の金額は投資信託ごとに決められた分配方針に基づき、運用会社が決定します。
分配金が支払われないケース
毎月分配型の投資信託を持っていれば、毎月決まって分配金を受け取ることができる預金の利息に似たものという感覚を持つ人もいるかもしれません。しかし預金利息と投資信託の分配金は全く異なった性質を持っています。
分配金は運用成果の一部で、金額も投資環境によって大きく変わる可能性がありますので、増額されることもありますし、減額や全く支払われないということもありえるということを十分理解しておきましょう。
分配金が支払われると基準価額は下がる
分配金が支払われた場合、ファンドの値段である基準価額は分配金に相当する分下がります。
分配金は運用成果の一部ですので受け取ることでファンドの運用資産が減少することになります。
そのため分配金の分だけ運用資産の時価評価額である基準価額を下げることになります。
分配金が支払われた日に運用資産が大きく値上がりし、分配金として支払われた以上に基準価額が上昇すれば基準価額は下がらない可能性があると言えるでしょう。
投資信託の基準価額は日々変動していますので、短期的な値動きだけを見ることは避けましょう。基準価額や純資産額の推移などを定期的に確認していくことが必要です。
毎月分配型の投資信託の向き不向きは？
毎月分配型の投資信託は、運用を継続してその成果を定期的に受け取っていけるという特徴があります。分配金を受取ることができれば、年金や生活費の足しに利用することができます。
ただし分配金が支払われるということは運用資産を減少させることになりますので、中長期的に資産を増やしていきたい人には毎月分配型のものよりも分配回数の少ない投資信託や分配金の支払いがない投資信託のほうが複利効果で効率的に運用ができます。
税金分運用効率が下がることに注意
普通分配金には源泉税が課税されますので、受け取った分配金を全て再投資したとしても税金分を差し引いた分になります。
そのため分配金が大きい場合は、再投資を運用する効率を低下させるということも理解しておきましょう。
