子供を1人育てるために必要な教育資金は最低でも1,000万円と言われています。2人いれば2,000万円、3人で3,000万円と家が一軒建つほどのお金が必要になります。
教育資金を形成する方法として様々な手段がありますが、教育ローンや奨学金などもその方法です。
しかしそれだけでは不足してしまうことも考えられますので、子供が生まれたらできるだけ早く教育資金について検討していくことが望ましいでしょう。
教育資金を形成していくために
将来の教育資金のために、どのような方法でお金を貯めていくかは家庭の状況やライフスタイルなどでも異なります。それぞれの特徴などを比較しながら、どの方法が一番良いかを検討してみましょう。
積立預金、定期預金を使った方法
銀行の預金は安全性が高く、資金の流用性も高いという面でメリットがあります。教育資金として使う必要がなくなれば、別の目的に使うこともできるでしょう。
ただし現在は超低金利という状況のため、積立預金や定期預金で収益を得ることは難しいと考えられます。
増やすことはできないけれど、減らないお金だということを理解した上で活用することになります。
投資信託などで資産を運用
投資商品を使って運用していく場合には、運用性が期待できる半面で元本割れというリスクも抱えます。
ただし10年や20年という期間をかけて運用していくなら、ドルコスト平均法などでリスクを軽減することも可能となるため資産形成として有用になる可能性もあります。
・ドルコスト平均法とは？
一定額を長期に渡り積み立てていくことで価格が安い時には多く、価格が高い時には少なく買付けることができます。それによって平均購入単価を抑えることができるという考え方です。
最終的な利益は売却時の価格によるものの、購入価格を平準化する効果を得ることができるでしょう。
手堅く学資保険に加入する？
教育資金を貯めるという意味で最もポピュラーな方法が学資保険でしょう。一定金額を毎月積み立てていく上に、保険なので契約者である親に万一のことがあれば以後の保険料は免除された上に一定期間ごとにお祝い金は受取ることができます。
学資保険で注意したいのは子供がケガや病気をした時の保障機能も備えたものです。保障がプラスされると貯蓄性が損なわれることが多くなりますので、あくまでも学資としての積立重視で考える必要があります。
さらに途中解約すると払いこんだ保険料よりも下回る解約返戻金しか受取ることができないことが一般的ですので、途中で解約はしない前提で活用することが大切です。
さらに現在は予定利率が大きく低下していますので、運用という面では以前より優位性は崩れていることも注意しましょう。
ライフスタイルに合った方法の選択を
このように子供の教育資金として資産形成を検討する方法は様々です。どの方法を活用するかは、ライフスタイルや考え方によって異なると思いますので、もし教育資金として使わなかった時なども合わせて考えると良いでしょう。
