投資が初めてという人でも比較的始めやすい投資方法として「投資信託」があげられます。少額から始めることができることから、貯蓄から運用にシフトする際にも気軽に始められるというメリットがあります。しかし投資信託を行う際には、様々な費用や手数料が発生します。あとでお金がかかることを知らなかったということにならないように、どのような費用や手数料があるのかを理解しておきましょう。
投資信託にかかる費用とは？
投資信託を購入する際には、販売会社に購入時手数料を支払う必要があり、さらに運用期間中には信託財産から信託報酬が間接的に差し引かれます。信託報酬は、運用費用、運用報告書の作成や発送、資産保管費用などのための費用で、運用会社と販売会社、信託銀行で配分されます。さらに信託財産から監査報酬と売買委託手数料などの費用が差し引かれ、換金する際には信託財産留保額がかかる場合もあります。
発生する費用を確認する方法
投資信託の取引でどのような費用負担が発生するかについては、目論見書などから確認することが可能です。しっかりとどのような費用が発生することになるかを知っておくことが大切です。
投資信託に必要な手数料
投資信託で運用する際に発生する手数料には、「購入時手数料（販売手数料）」「運用管理費用（信託報酬）」「信託財産留保額」があります。購入時手数料と運用管理費用は投資信託の運用成績を左右するものですので、運用開始前にどのくらい必要なのかを確認しておきましょう。
・購入時手数料
投資信託を購入する際に支払う手数料で、手数料率は購入価格の0～3％になっています。大手証券会社よりもネット証券のほうが低いことが多く、手数料がかからない「ノーロード投資信託」と呼ばれるものもあります。
・運用管理費用
投資信託を運用している期間中、毎日支払われる費用です。保有しているファンドに対して年率約0.05～3％必要で、株価指数と連動するインデックスファンドは運用管理費用が低く、利益追求タイプのアクティブファンドは高くなる傾向です。
・信託財産留保額
投資信託を換金するときに発生する費用で、ファンドによって異なりますが0～0.5％必要になることが多いです。
投資信託で運用していくために
投資信託で運用する際には色々な費用や手数料が必要です。これは運用成績の良し悪しに関係なく必要になる費用ですが、将来のリターンに影響していくことからもなるべく低く抑えていきたい費用でもあります。同じファンドでも購入時手数料などは購入する窓口で異なるというケースもありますので、なるべく費用を抑えられる方法を検討していく必要があるでしょう。運用管理費用も毎日支払われる費用であり、運用管理費が高いからといって運用成績が良いとも限らないことを理解しておきましょう。
